行動指針、示し貫け！②

では行動指針をどのように周知徹底すればよいのでしょうか？

①採用基準

採用基準として活用してみましょう。選考だけでなく求人も。

求人広告やHP等で、予め自社の経営理念や行動指針を広く周知し、それに共感できる人材を集めることが「始めの一歩」です。

ヒトのマネジメントは採用前から既に始まっているのです。

②評価･目標基準

評価（目標）基準として活用してみましょう。

行動指針とは、経営理念を成し遂げたり顧客満足度を高めたりするものであるはずなのに、評価や目標の内容があまりにも行動指針とかけ離れているケースをよく目にします。非常に違和感を感じます、よね。

行動指針を評価や目標基準に活用することは自然の流れです。

③社員研修

社員研修のテーマとして取り上げるのも効果的です。

なぜ当社はこの経営理念であるのか、なぜこの行動指針でなければならないのか。

経営者と従業員の温度差は実に大きいものです。掲示してあるだけでは絵に描いた餅。

ですから従業員へ説明し、その温度差を縮める必要があるのです。

経営者自らその想いを伝えることが大切です。

④ツールを用いる

例えば経営理念や行動指針を小冊子にまとめ従業員へ配布したり、社員証の裏あたりに印字したりして、絶えず目につくようにする工夫も大切です。

ヒトのマネジメントや顧客サービスの質は、いかに行動指針が従業員へ周知徹底･浸透されているかということと、大いに関係があります。

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